温泉地域におけるテレワークで年間CO2排出量約74％減へ

東北大学流体科学研究所の研究グループと横浜国立大学先端科学高等研究院（IAS）リスク共生社会創造センターは1月31日、共同研究において温泉浴用と温泉熱暖房を毎日活用しながらテレワークを実施することで、年間約74％のCO2排出量が削減できるとの研究結果を発表した。

研究チームでは、温泉地域におけるテレワークの優位性と実現可能性を評価するため、宮城県大崎市鳴子温泉地域で、年間 CO2 排出量と費用を指標とした環境負荷低減効果を分析した。温泉地域でテレワークを行った場合と従来型の就労を行った場合、自宅でテレワークを行った場合などを比較して CO2 排出量を計算したところ、1 年間温泉地域の共同浴場を活用した場合、温泉浴用と温泉熱暖房を活用した場合は、従来型の就労を行った場合に比べて年間約 74%の CO2 排出量を削減でき、温泉熱を浴用や空調のプロセスに利用することによって、大幅に CO2 排出量を削減できることがわかったという。

今回、環境負荷低減効果を見える化したことで、環境や社会の持続性を意識する消費者が、すすんで温泉地域でテレワークを実施する後押しになると研究チームは期待を寄せている。