「休養」や「疲労回復」に対する正しいヘルスケア知識を広げるための研究や啓発活動を行う（一社）日本リカバリー協会は、休養・疲労・ストレスに関する経年調査として2016年より実施している「ココロの体力測定」のデータを取りまとめた「休養・抗疲労白書2022」を発表した。調査によると、日本人のうち78.1%が疲労状況にあり、疲れている人が7254.2万人に上り、元気な人（2063.4万人）に比べて、3倍以上になることがわかった。
「ココロの体力測定」は、20～79歳までの男女を対象に、厚生労働省が策定したストレスチェックや理化学研究所監修による疲労指標をもとにアンケート項目を作成し、WEBによる10万人規模の調査を実施している。
調査によると2017年から2021年までの疲労状況の推移をみたところ、2020年以降、疲労傾向が強く、コロナ禍の影響が出ているという。またコロナ前後で睡眠時間が増えているものの、疲労・ストレスは減っていないことから、睡眠だけでは改善にいたらず抗疲労行動が必要性を示唆する。
このことから白書では、活力行動モデルの構築を提言しており、睡眠量ではなく睡眠の質を向上させるためのソリューション、睡眠以外の休養・抗疲労ソリューションのモデルを構築することで、原因へのアプローチではなく、元気になる人を増やす取り組みを提案する。元気な人の行動を調査し、疲労や健康投資意識別に取り組んでいるソリューションをランク付けし、特にウォーキング・ジョギングが最も効果の高い健康投資行動になっていることがわかったという。今後さらに自治体・企業・個人のごとの活力行動モデルを作成し、最終的には個別カスタマイズモデルの作成を目指す。
またコロナ禍において、衛生面に関することが精神的に影響し、シャワーや着替え、手洗いなどを行っている人に比べて、していない人の方が疲労が大きくなっているという結果もでている。協会では、今後安心・安全を定量化することで、行動変容を促すシステムの構築にも取り組んでいきたいとしている。
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