（株）富士経済が12月21日に発表した化粧品ＥＣ市場によると、2020年の市場規模は3,757億円（前年比20.6％増）。外出自粛などにより、消費者の化粧品購入チャネルがＥＣにシフトしていることから、今後もさらなる拡大が見込まれるという。2021年の市場規模は4,166億円（前年比110.9％増）と予測する。
楽天やアマゾンといったＥＣプラットフォームの好調や、近年のデジタル化の加速により、もともと参入のしやすかった化粧品通販市場への参入が増加している。さらに直接小売店と契約して商品を販売する制度品系メーカーや百貨店系メーカー等、実店舗を主体にしてきたメーカーも新規顧客獲得を目的に展開を強化。化粧品ＥＣ市場の化粧品全体市場に占める割合は13.7％で、前年比4.0ポイント上昇した。
メーカー形態別の2020年の市場規模をみると、ＥＣをメインチャネルの1つとする通信販売系メーカーが最も大きく2,968億円（前年比112.5％）。スマートフォンの普及やコスト削減のためカタログ発行部数やCMの投下量を減らし、ＥＣに注力するメーカーが増加。ＥＣ化率の上昇が続いているという。また百貨店・カウンセリング系メーカーは281億円で前年比約2倍に規模を拡大。もともと百貨店は店舗数の減少を受けＥＣに注力していたが、昨年の臨時休業でさらに強化する動きが顕著となり、解除後も肌測定やメイクアップシミュレーションをＥＣサイトで展開するなど、実績を伸ばしているという。ただ今後コロナ禍が落ち着くことで、カウンターでのタッチアップを求める消費者が店舗に回帰することから、ＥＣ化率の伸びは一時的に停滞するとみている。
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