オンラインによる施策強化や新たな需要創出によりスキンケア市場は回復へ

（株）富士経済は13日、スキンケア製品の国内市場調査を発表した。コロナ禍の影響により2020年の市場規模は1兆2,651億円（14 .5%減）と減少したものの、2021年は百貨店をはじめとする商業施設の営業再開やオンラインなどコロナに対応した施策の導入が進み、2020年比3.4％増の１兆3,076億円（見込）で市場は回復に向かうとみている。

2020年の市場は訪日客の減少によるインバウンド需要の落ち込みや、緊急事態宣言による商業施設の閉鎖が大きく影響し、洗顔料やクレンジングなど全８品目で縮小した。一方で、マスクの着用による肌悩みの増加や、在宅時間が増えたことで、スキンケアを見直す消費者が目立ち、これまでのステップにスペシャルケアを加える動きがみられたという。

2021年も引き続き緊急事態宣言などが続くものの、百貨店などの店舗では化粧品を生活必需品に位置づけ、時短ながらも営業を継続する店舗があることから、昨年に比べて市場への影響は大きくならないと予測。さらにマスク着用時のメイク崩れ防止を目的としたミスト商品による新たな需要創出やオンラインを活用した販路・顧客コミュニケーションの強化など取り組みからも、市場は上向くとみている。