2019年の訪日外国人客数は、過去最高の3188万人だった。爆買いやオーバーツーリズムといった急拡大による弊害も出てくる一方で、2020年のオリンピック・パラリンピックイヤーには4000万人を超えて、次は6000万人へと、我々は明るい未来を信じ込もうとしていた。しかし訪日外国人客数の伸びは次第に鈍化していった。
そこで浮き彫りになってきたいくつかの課題は、リピーターは60％を超え、消費は買い物から体験型へ移行していること、東京・箱根・富士山・京都・大阪を巡るゴールデンルート観光から日本らしい文化が残る地方へと旅先も変化していること、また、リピーターになるほど個人消費も増え、欧米客は増し、滞在日数も増える傾向だった（観光庁調べ）ことだ。次へのステップは間違いなく「量から質」への転換。そして、インバウンドビジネスの見直しだった。
３・１１（201１年東日本大震災）以降、我々は、それまでの「より高く、より大きく、より速く」といった効率や生産性を追い求める働き方や、高度な情報化の中のストレスフルな暮らしに疑問を感じ、本当にこのままでいいのか、次の世代のためにできることは何か、と自問の時を過ごしていたように思う。
2010年代も後半になると、国は、生涯現役、健康経営、健康寿命延伸、人生100年時代を謳い、一方で、超スマート社会に向けた「Ｓｏｃｉａｔｙ5.0」（※1）を示して、 ＤＸ、ＳＤＧｓ、スマート農業、ＡＩのヘルスケア、スマートシティ、地方分散型社会、多様性、働き方、次の人材と教育などへの絵を描いた。巷では、書籍「WORK SHIFT」「LIFE SHIFT」「（著リンダグラットン）が注目を浴び、SDGｓやサスティナビリティが女性誌をはじめ多くのメディアで話題となり、人生100年の働き方や生き方、周囲や職場といった社会との関り、環境との関りを見つめ直す機運がゆっくりとだが高まっていった。
それが、20年のコロナ禍によって一変した。「こうなるだろう」、「こうなるべき」と考えていた遠くの未来が目の前に迫ってきた。世の中は一気に動き始め、特に、オンラインの活用は、距離を超え、暮らしや働き方を著しく変化させた。皮肉にもコロナ禍が未来への扉を押し開けることとなったのだ。
※1 Ｓｏｃｉａｔｙ5.0 は「サーバー空間とフィジカル（現実）空間を高度に融合させたシステムにより経済発展と社会的課題の解決を両立する人間中心の社会」と定義。国の第5期科学技術基本計画において2016年提唱された。
江渕 敦 Ebuchi Atsushi
インフォーマ マーケッツ ジャパン（株） DIET&BEAUTY編集長・事業部長 Jウェルネス研究セミナー主宰
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